ドル高の反動に要注意
５日、米雇用統計が発表されました。
失業率は0.1ポイント低下の5.4％だったものの、
非農業部門の雇用者数は予想の＋22.5万人を大きく上回る＋28万人、
さらに３・４月分も修正も行われてます。
平均賃金、労働参加率なども上昇し、労働市場の改善をうかがわせるものとなりました。
多くの州で最低賃金の引き上げを行っており、今後もこうした状況が続くとの見方が大勢になりつつあります。
したがって、利上げの時期が早まるのではないかという声も多くなり、
株式市場では売りが先行、その後は労働市場の改善≒景気の回復との見方から、
安値からは戻して引けています。
その利上げのタイミングですが、FF金利先物市場では、
前週一旦は後退したものの、１カ月前の水準まで戻しており、
６月の利上げはなさそうですが、一時は年明け以降と見られていたものが、
９月、12月の利上げを織り込みつつあります。
ただいつも思うんですが、ちょっと悪めの指標や当局者のハト派的な発言が出ると、
急激に利上げ観測が後退します。
すると金利が低下し、ドルが売られることになります。
５日の対ユーロでのドル高もまだ５月下旬の水準まで到達していないし、
まだ、本格的なものとは言えないような気がします。
ドル円で見ると2007年６月の高値を超えてきており、
2002年１月の134円台が次の上値のターゲットになりそうです。
反面、あまりにも急激な円安であり、調整が入ってもおかしくはありません。
つまり、ドル高一服の可能性もアタマにいれておくべきでしょうか。
来週は、日本のGDPの発表がありますが、
日本円は今や蚊帳の外。
ユーロやドルが主役で、相対的に売り買いされているにすぎません。
まぁ、いきなり利上げでもしない限り、日本の指標は参考程度に。
それよりも９日のEU圏のGDP、11日の米小売売上高ですね。
今週も２日にEUのCPIが上昇したことで、ユーロのショートカバーが誘われました。
予想よりも良ければ、売られているユーロを買い戻すいい口実になる可能性があります。
反対に米小売売上高では、悪ければドル買いポジションの解消の口実になります。
相場が、一方的に動いているときは、その反動のトリガーとなる指標やイベントには要注意です。
まったく関係ない話ですが、暇つぶしに読んだ本です。
期待してなかったけど、なかなかおもしろかったです。
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